2013年3月29日の報道発表

2013年3月29日、厚生労働省はSSRIを小児等へ投与する際は、慎重に検討する必要があることを、使用上の注意に追記するよう指示したと、報道発表がありました。


以下は、厚生労働省発表の引用です。


厚生労働省は本日、6種類の抗うつ薬について、小児等への投与は慎重に検討する必要があることを「使用上の注意」に追記するよう、日本製薬団体連合会の安全性委員会委員長あてに指示しました。

これらの抗うつ薬は、SSRI(セロトニン再取り込み阻害薬)やSNRI(セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬)などとよばれる、新しいタイプの抗うつ薬です。

小児等を対象とする臨床試験の結果、有効性が確認できなかったとの報告が製造販売業者からあったことから、医療関係者への注意喚起のため、添付文書を改訂することになりました。

ただ、これらの薬の服用を自己判断で中止したり、量を減らしたりすると、不安・焦燥・興奮・錯乱などの精神障害や耳鳴り・電気ショックのような知覚障害などが現れることがあります。

服用中の患者やその家族は、自己判断で中止せず、医師の指示に従うことが重要ですので、十分にご留意ください。

自己判断で突然に薬を中止すると、大きな副作用(禁断症状)が出ることがあります。

なぜならセロトニンやノルアドレナリンに作用する薬とは、麻薬と同じ考え方で作られた薬だからです。

麻薬もセロトニンやノルアドレナリンに作用して、元気がでるようにする薬であり、依存性があるのは周知の通りです。

SSRIは麻薬とほど目に見えて副作用が出ることはありませんが、急激な断薬は依存性に基づく禁断症状が表れます。

そのため、自己判断で中止しないようにとの要請が出されました。

海外ではSSRIの副作用による暴力性によって、銃による凶悪犯罪が指摘されており、SSRIと凶悪犯罪の関連性も認定されました。

そのため再び治験を行う動きが活発となり、小児等への投与を慎重にするという判断になりました。

もともと脳内のセロトニン濃度というのは測定できるものではないのに、うつ病患者はセロトニンが不足しているという仮説に基づいてSSRIは作られています。

そして、この仮説はすでに否定されているにも関わらず、SSRIの投与は今も変わらず行われています。

そんな中、小児等への投与を慎重にするような発表があったことは、1歩前進といえるでしょう。


2009年には暴力行為のおそれを追記

2009年には、SSRI、SNRI、他の抗うつ薬について、暴力行為が引き起こされる可能性が否定できないとして、 注意書きを追記するように改訂を指示したとの発表が、厚生労働省よりありました。

これはSSRIを服用している患者の暴力行為や自殺行為を調査したところ、薬との関係を否定できない、という結論にいたったためです。

このように抗うつ薬は副作用として、暴力行為や自殺行為があるということを、薬を承認した厚生労働省も認めざるをえない状況になっているのです。

そもそもSSRIは、うつ病患者は「セロトニン」が不足しているという仮説に基づいて、作られています。

ところが、うつ病患者のセロトニンが不足している、という証明はいっさいありません。

だから、仮説とされているのです。

そしてSSRIは、患者のセロトニン濃度を測定するわけではなく、患者が医者に対して「うつ病」らしい症状を自己申告すれば、処方されてしまいます。

このとき患者のセロトニン濃度が不足していなければ、その患者はセロトニンが過剰な状態となります。

そしてセロトニンが増え過ぎれば元気が出すぎるため、暴力行為や自殺行為という症状が出ても不思議ではないのです。

そもそも、本当のうつ病患者ですら「セロトニン」が不足しているかどうかは、まったくわからないのが現状なのです。

仮説に基づいて作られた薬が大量に投与され、それに伴いなぜか「うつ病患者」が急増し、そして暴力行為や自殺行為が引き起こされている、というのが現在のうつ病治療の姿です。

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